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 恐れられていた世界同時株安がついに勃発だ。ニューヨーク市場の暴落を受けて、16日午前の東京株式市場は取引開始から売りが殺到し、前日終値比175円90銭安の1万3796円73銭で寄りつき、全面安で始まった。その後も下げを加速、一時378円まで下げ幅を広げたが、結局、前日比130円70銭安の1万3841円93銭で午前の取引を終えた。

 15日のNY株式市場は277.04ドルも急落。1万2501ドルと、昨年4月以来、約9カ月ぶりの安値で引けた。ロンドン市場も大型株を中心に売られて大幅反落、アジアの主要株式相場もほぼ全面安の状況。
 株価暴落の直接の原因は、サブプライムローン問題の拡大だ。
 米シティは15日、07年10―12月期決算でサブプライムローン絡みで235億ドル(約2兆5000億円)の損失を計上したと発表した。

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すでにシティは7―9月期にも64億ドルの関連損失を出している。損失拡大が止まらなくなっている。
 米大手証券メリルリンチも7―9月期での84億ドルの損失計上に続き、17日発表予定の10―12月期でも150億ドル規模の追加損失を計上する見通しだ。
 欧米大手金融機関20社の損失は、合計で1000億ドルを超えたもよう。追い詰められた米金融機関は、一斉に資本増強に走っている。
「シティは15日、自己資本を穴埋めするために、中東の政府系ファンドなどから総額145億ドルの出資を受けることを明らかにしています。またメリルも15日、みずほコーポレート銀などから66億ドル出資してもらうと発表した...

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(引用 yahooニュース)




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