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 米国のサブプライムローン(低所得者向け高金利型住宅ローン)の焦げ付き問題が、原油価格の急騰へと飛び火した。ヘッジファンドなど投機筋の投資対象の見直しが要因だが、市場では近い将来の1バレル=100ドル乗せの可能性もささやかれだした一方、対応策がとれない状況が続く。

 先の先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)の前日の原油先物取引では、史上初めて1バレル=90ドルを突破した。原油高騰の背景には複合要因がある。中国、インドなど新興国における需要増加などに加え、今回の急騰の直接の原因とみられているのが中東の政情不安とサブプライムローン問題の影響だ。

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 サブプライム関連投資で痛手を被るなどした投機筋の資金は金融市場から逃避し、原油市場に流れ込んだ。これで原油相場が高騰し、さらに資金を呼び込む形になっている。一方、サブプライム問題に対応するため、日米欧の金融当局が実施した資金の大量供給が、流動性を膨らませる要因にもなっている。

 G7では、原油高が世界経済の成長を減速させる要因と指摘したものの、とくに対応策に関するふみこんだ議論はみられなかった。エネルギーの需給関係や経済の実態とかけ離れて、投機筋があおる原油の急騰は、素材・商品の価格上昇を招き、個人消費を冷やしかねない。市場関係者の間では、原油価格のさらなる上昇が予測され始めている。(経済部 坂下芳樹)
(引用 yahooニュース)




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